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化粧品には、消費者の誤認を招かないように販売名、製造販売業者の名称・住所、製造番号や記号などが明瞭に記載されていなければならない薬事法第61条。また、化粧品には、原則として用いられている全成分が表示なされなければならないことになっている非開示の承認を得たものを除く。表示は配合量の多い順にされる。表示名称は、通常日本化粧品工業連合会で作成している表示名称リストに従う。全成分表示は、2001年平成13年からの措置である。同年以降、従来の化粧品の品目ごとの承認や許可が不要になったのを受けて、欧米と同様に、全成分の表示が義務付けられ、消費者への情報提供の機会が確保されたのである。化粧品の製造の全部又は一部を行う場合には、化粧品製造業許可一般が、包装・表示・保管のみを行う場合には、化粧品製造業許可包装・表示・保管が必要である。コスメ選びに悩む方が陥りやすい傾向の一つに、「主役がコスメになっている」ことがあげられます。現在、医薬部外品の中で美白効果をうたう主成分は、ビタミンC及びその誘導体、コウジ酸、アルブチン、プラセンタエキス、エラグ酸、そしてルシノールである。その効果は、みなメラニンを合成する酸素チロシナーゼの活性を抑えることである｡この働き以外では美白効果として薬事法的には認めらないのである｡しかし研究はハイペースで進んでおり、メラニンの合成をコントロールする方法が他にもあることなど、新しい事実も発見されている｡このような状況の今、美白成分は安全性と効果を充分考慮して許可されているので、最終的にはどれもほぼ同じ効果になると考えられる｡後はどのように他の美容成分と組み合わせるかと、肌への浸透を考えたベースの作り方が決め手になる｡

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